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遠藤 章
Radiation Protection Dosimetry, 175(3), p.378 - 387, 2017/07
被引用回数：11 パーセンタイル：72.62(Environmental Sciences)国際放射線単位・測定委員会(ICRU)は、外部被ばく線量の測定に対し、防護量に基づいた新たなモニタリング量の提案を検討している。本研究では、その提案において、個人モニタリングのための個人線量当量の定義に必要な換算係数のデータセットを提供する。フルエンスから実効線量への換算係数を、光子, 中性子, 電子, 陽電子, 陽子, ミュー粒子, パイ中間子、そしてヘリウムイオンに対して計算した。換算係数は、放射線の入射角度が0
から90までは15間隔、また、180、回転照射、等方照射、上半球等方照射、下半球等方照射の条件について計算し、表及びグラフで提供する。これらの換算係数は、ICRUが導入を検討している個人線量当量の定義とともに、個人線量計の設計や校正にも活用される。
遠藤 章
Annals of the ICRP, 45(1_suppl.), p.178 - 187, 2016/06
国際放射線防護委員会(ICRP)が提案する臓器・組織の等価線量、実効線量等の防護量は、放射線による人体の被ばくの程度を定量化し、線量の制限や防護の最適化を図るために使われている。人体に対して定義される実用量は測定できないため、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、測定によって防護量を評価するための実用量を開発した。現在使われている実用量は、30年以上も前に定義されたものである。ICRUは、ICRP 2007年勧告における防護量の変更を契機に実用量の検討を行った。その結果、委員会は現在のものに替わる新たな実用量を提案することとした。エリアモニタリングに対しては、ICRU球のある深さで定義する線量から、粒子フルエンスに基づき防護量と関連付けた量に変更する。本発表では、新たに提案する実用量の定義と、それが線量測定の実務に及ぼす影響について検討した結果を報告する。
吉澤 道夫
放計協ニュース, (23), p.2 - 4, 1999/03
国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年勧告で変更された線量概念に基づく外部被ばく線量評価のための新しい線量換算係数をPubl.74として出版した。このうち、被ばく線量管理上重要なのは、実用量への換算係数である。そこで、新しい実用量への換算係数と現行のものを比較するとともに、特に変更が大きな中性子に関して、その変更が及ぼす影響等を考察した。新しい換算係数は、光子については現行とほとんど変わらないが、中性子については最大1.5倍高くなっている。この変更が及ぼす影響を評価すると、実際の原子力施設等では10~30%線量当量が増加することになる。また、既存の中性子線量計を用いて引き続き実用量を測定評価することで管理実務上問題ない。
吉澤 道夫
保健物理, 33(1), p.7 - 11, 1998/00
国際放射線防護委員会(ICRP)は、1990年勧告で変更された線量概念に基づく外部被ばく線量評価のための線量換算係数をPubl.74として出版した。このうち管理実務上重要なのは、実用量(周辺線量当量、方向性線量当量及び個人線量当量)への換算係数である。新しい換算係数を現行のものと比較すると、光子についてはわずかな変更しかないが、中性子については最大1.5倍高い値となっている。新しい換算係数を法規制に適用するためには、通常モニタリングの必要がないため換算係数が示されなかった3mm線量当量の測定義務を合理化する必要がある。放射線管理への適用について、中性子線量換算係数が高くなった影響を評価し、線量当量の増加は原子力施設等で10~30%程度であること、実用量を用いることに問題がないことを明らかにした。校正実務への適用においては、サーベイメータ等と個人モニタとで使用する換算係数が異なることに注意する必要がある。
山口 恭弘
保健物理, 33(1), p.12 - 15, 1998/00
国際放射線防護委員会(ICRP)は、外部被ばく線量評価に用いる新しい線量換算係数を含むPublication 74を刊行した。この線量換算係数は、ICRP1990年勧告で新たに導入されたり変更された幾つかの係数や物理データに基づいて計算されたもので、今後放射線管理を実施していく上で重要なものである。Publication74では、人体の被ばく量を表すためにICRPが定義した防護量と、それを測定によって評価するために国際放射線単位測定委員会(ICRU)が定義した実用量に分類し、それぞれの換算係数を決定するとともに、両者の関係を解析している。その結果、ICRP1990年勧告による変更後も、実用量を用いた線量測定によって、線量限度を規定している防護量を安全側に評価できるとの結論を下した。
吉澤 道夫; 山口 恭弘
IRPA9: 1996 International Congress on Radiation Protection, Proceedings, 3, p.41 - 43, 1996/00
ICRUは、個人線量計校正のための基準量として、ICRUスラブ線量当量(ICRU組織等価物質でできた30
3015cmのスラブファントムの中心軸上深さdmmにおける線量当量)を勧告した。校正実務のためには、中性子フルエンスからICRUスラブ線量当量への換算係数Hsl(d,
)/
が必要である。この換算係数に関する勧告は少ないので、換算係数の信頼性を向上させるためには、異なる手法と核データを用いた計算を行う必要がある。そこで、モンテカルロコードMCNP-4とJENDL-3.1に基づく断面積ライブラリを用いてHsl(d,)/を計算し、他の計算結果と比較した。その結果、手法と断面積ライブラリが異なっても、値は15%以内で一致することがわかった。また、最近再評価された中性子線質係数が換算係数に及ぼす影響、及びファントムのサイズを変えた場合の換算係数の差異についても明らかにした。
坂本 幸夫; 田中 俊一; 中島 宏; W.Pairsuwan*; 義澤 宣明*; 佐藤 理*; 降旗 志おり*; 上原 丘*; 岩井 敏*
JAERI-Conf 95-007, 0, p.48 - 56, 1995/03
高エネルギー加速器施設の設計や有人宇宙活動の安全評価において、高エネルギー放射線による被曝線量評価が重要になりつつある。高エネルギー放射線の線量当量換算を評価するための計算コードと必要なデータについて述べる。中性子及び光子の断面積データ、吸収線量を算出するためのカーマ係数及び吸収線量から線量当量へ変換するための線質データの現状を述べる。さらにこれらのデータを用いた平板ファントム及びICRU球での中性子に対する1cm線量の計算結果を文献値と比較し、データの有効性を確認した。
球形NaI(Tl)シンチレーション検出器の実効線量当量評価用G(E)関数(スペクトル-線量交換演算子)堤 正博; 森内 茂; 斎藤 公明
JAERI-M 89-196, 30 Pages, 1989/11
国内法令に国際放射線防護委員会の考え方が取り入れられ、実効線量当量が導入された。この実効線量当量を評価するめに、波高スペクトルからの線量換算が容易にしかも高精度にできるスペクトル-線量変換演算子、G(E)関数を決定した。検出器は3球形NaI(Tl)シンチレーション検出器で、測定する
線のエネルギーは40KeVから3MeVまでである。照射ジオメトリー別に5種の実効線量当量用G(E)関数を示した。ここでは、人体形状ファントムを用いたモンテカルロ計算から得られた線量値データに基づいて導出された。なお、比較評価のために、球ファントムにおける1cm線量当量および空気吸収線量に対するG(E)関数も併せて示した。
遠藤 章
no journal, ,
国際放射線単位測定委員会(ICRU)は、国際放射線防護委員会(ICRP)により勧告された実効線量などの防護量を評価するために、線量測定に用いる実用量を定義している。現在、国際的に利用されている実用量は、1980年代に定められたものである。ICRUレポート委員会26は、防護量の定義の変更や被ばく状況の多様化を考慮して、実用量を見直す検討を進めてきた。この検討では、作業者と公衆に被ばくをもたらす放射線の種類とエネルギー範囲の拡張を考慮に入れ、現在の実用量の問題点を分析し、その結果、新たな実用量を提案することにした。本発表では、実用量の見直しに至った背景、新たに提案する実用量の内容とそれが放射線測定機器の設計や校正、測定の実務に及ぼす影響について述べる。
遠藤 章
no journal, ,
放射線の影響からヒトを防護するためには、被ばくの程度を定量化する必要がある。この目的のために、国際放射線防護委員会(ICRP)と国際放射線単位・測定委員会(ICRU)は、防護量と実用量からなる線量の評価・測定の体系を提案した。この線量体系は、放射線防護の実務に広く定着し、利用されている。しかし、加速器の普及による高エネルギー放射線への対応など、現在の線量体系にはいくつかの解決すべき課題がある。これらの課題について、ICRPとICRUは連携して検討を進めており、近く、新たな線量体系を提案しようとしている。本発表では、現行の線量体系の見直しに関するICRPとICRUの取り組みを概観し、今後導入されようとしている新たな線量体系について紹介する。
高橋 史明; 佐藤 薫; 佐藤 大樹
no journal, ,
国際放射線防護委員会(ICRP)が2007年勧告に準拠する外部被ばく防護に用いる線量換算係数を2010年に公開した際、簡易ファントムに基づく現行の実用量が新しい換算係数に基づく実効線量を過小評価する可能性を示した。その後、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は実用量の見直しに着手し、新しい実用量をICRU Report 95として2020年に公開した。国内の放射線規制へ2007年勧告を取り入れた後でも、現行の実用量に基づき設計された線量計や放射線モニタを継続して利用する要求や状況も想定される。そこで、IAEAが編集したスペクトルデータを用いて、種々の中性子外部被ばく条件に関して、ICRU Report 57の実用量とICRP Publ.74及びICRP Publ.116の実効線量の関係の解析を進めた。解析の結果、原子力・放射線施設やその周辺で想定されるほとんどの中性子場において、現行の実用量に基づく計測器や線量計を用いた測定により、2007年に準拠する実効線量を安全側に評価できる一方、2007年勧告に準拠する実効線量の現行の実用量に対する比は中性子場に依存して大きく変動することが確認された。
吉富 寛; 辻 智也; 西野 翔; 深見 智代; 谷村 嘉彦
no journal, ,
放射線管理で用いられる線量計は、実用量をベースに設計・校正されている。2020年12月に、国際放射線単位測定委員会(ICRU)は国際放射線防護委員会(ICRP)と合同で、実用量の定義変更を勧告する報告書(ICRU Report 95)を発刊した。この概念が導入された場合に、現行の線量計が引き続き使用できるか、検討しておく必要に迫られている。まず、放射線標準施設棟に整備されている代表的な光子、
線及び中性子校正場について、そのエネルギー分布の詳細な評価から新たな実用量に対応した基準線量を算出することで、新たな実用量での校正や試験を可能とした。これらの校正場を利用して、市販線量計の校正及びエネルギー特性試験を行ったところ、特に中性子線量計や眼の水晶体用線量計の線に対する校正定数などに大きな変化がみられた。エネルギー特性についても、中性子については大きな違いがみられ、
Am-Beで校正した線量計は熱中性子に対して1.9倍の過大応答を示した。これらのことから、新たな実用量の導入に際しては、まずどの線種、エネルギーで校正するかが必要なことが明らかになった。
吉富 寛; 辻 智也; 深見 智代; 西野 翔; 谷村 嘉彦
no journal, ,
外部放射線防護のための放射線測定は実用量を用いて行われている。国際放射線単位測定委員会(ICRU)は2020年12月にこの実用量の定義変更を勧告するレポート(ICRU Report95)を発刊した。本研究は、原子力施設における光子スペクトルの測定から、これらの放射線場における実用量変更の影響を調査することを目的として実施した。原子力施設においては、多くの場合、線源から放出される光子がそのまま到達した成分と、それらが遮蔽などの周囲の構造物により散乱された光子の成分が混在した場で放射線測定がなされる。すなわち、実用量変更の影響調査をするためには、線源の情報だけではなく、場のスペクトルを知る必要がある。そこで、散乱線の影響が異なる8つの作業場において30以上のスペクトルを取得し、アンフォールディング処理により光子フルエンススペクトルを得た。得られた光子フルエンススペクトルから、現行の各種実用量、新たな各種実用量を算出した。線量当量平均エネルギーは、作業場により0.15MeVから1.1MeVまで違いがみられたが、実効線量の管理に用いる周辺線量については、何れも現行実用量に対する比は0.84程度でほぼ一定であった。したがって、これらの場においては、導入により測定値は一律16%程度小さくなるものの、散乱線の影響等によるエネルギーの違いの影響は小さいことが分かった。
高橋 史明
no journal, ,
本講演では、医療分野以外の放射線利用における等価線量の評価を解説する。国内の放射線安全基準では、国際放射線防護委員会(ICRP)の勧告等に基づいて等価線量限度が定められ、国際放射線単位測定員会(ICRU)が定義する計測実用量の測定結果に基づいて作業者の等価線量が算定されている。国内における安全基準はICRP1990年勧告の考え方に基づいているが、同勧告に置き換わる2007年勧告に従う線量評価に用いるデータも公開されている。一方、放射線防護における線量の使用に関しては多くの課題が指摘されており、ICRPはこれらを明確にしたPubl.147を2021年に公開した。現在、ここで示された課題の解決へ向けた取り組みが国際的に進められているが、Publ.147で明確にされた課題の中には現行の防護体系の中でも検討や改善策が要求されるものも含まれる。
吉富 寛
no journal, ,
ICRPやICRUの提唱する線量評価体系は我が国の法令にも取り入れられ、放射線管理の根幹をなしている。2020年に発刊されたICRU Report95では線量測定の基準となる量の変更が勧告された。これを導入する場合、線量計の性能など放射線管理実務への影響が懸念されている。取り入れの検討を迅速に進めるためにも、放射線管理の現場で使用されている線量計の校正及び放射線作業場における応答に関する技術的知見を整備しておく必要がある。JAEAでは原子力規制委員会 原子力規制庁 令和4年度放射線対策委託費「新たな実用量への対応に係る線量計測上の課題に関する研究」事業で、実用線量計の校正・試験を担う二次標準機関及び原子力施設における線量計応答を中心とした調査研究を実施した。本講演では、得られた成果について次の事項について報告する。・二次標準機関である原子力機構放射線標準施設棟の校正場を例に、線種、線質や測定量に応じた基準線量の変化、・これらの校正場を利用して、新・現実用量に対する市販の線量計のエネルギー特性及び方向特性を取得した結果、・原子力施設における放射線作業場のエネルギー分布と新たな実用量での線量計応答について、・新たな実用量に関する国内外の情報
